営業利益／売上高×１００

（小数点以下５位未満の端数は四捨五入して、百分比とする。）

毎期計上される利益が売上高に対して占めている割合で表します。

追加工事が正しく計上されているか、経費の区分が正しく処理されているか確認が大事です。

経常利益／総資本（２期平均）×１００

（小数点以下５位未満の端数は四捨五入して、百分比とする。）

企業が投下した資本がどれだけの利益を上げているかを表します。

利益確保を一番に考えること。

キャッシュフロー／売上高×１００

■キャッシュフローは次の計算式で算出。

（小数点以下５位未満の端数は四捨五入して、百分比とする。）

�@法人の場合：当期利益±法人税等調整額＋当期減価償却実施額＋引当金増減額（基準決算の引当金合計−前期の引当金合計）−株主配当金−役員賞与金

�A個人の場合：事業主利益＋当期減価償却実施額＋引当金増減額

キャッシュフロー上の利益が年間売上高のどのくらいの割合を占めるかあらわした指標です。比率を求めることにより、実質的な収益性を評価。

償却実施額を記入する様になっています。

具体的な金額は、税務申告書別表１６（一）（二）で確認

個人の場合は、税務申告書の減価償却費の計算表の「必要経費算入額」で確認

当期利益が一番のカギ、利益をおおきくすることが大切です。

（受取勘定＋未成工事支出金−支払勘定−未成工事受入金）／（売上高／１２）

注（受取勘定）＝受取手形＋完成工事未収入金＋売掛金

注（支払勘定）＝支払手形＋工事未払金＋買掛金

（小数点以下３位未満の端数は四捨五入）

企業の資金繰り状態を受取勘定（売掛債権）と支払勘定（買入債務）との差で勘案し、月間の売上高と比べることで、企業の資金繰りの余裕を表しています。

売掛回収した資金内で買掛債務を支払うよう努力する。

（受取勘定＋未成工事支出金−未成工事受入金）／（売上高＋未成工事支出金）×１００

（小数点以下３位未満の端数は四捨五入）

注（受取勘定）＝受取手形＋完成工事未収入金＋売掛金

受取手形や工事未収入金及び未成工事支出金を売上高と比較して運転資金の流動性を求めます。

債権回収に努め売掛債権を少なくし、未成工事受入金を増やすこと。

受取勘定／（売上高／１２）

（小数点以下３位未満の端数は四捨五入）

注（受取勘定）＝受取手形＋完成工事未収入金＋売掛金

売掛債権の発生から回収までの期間が何ヶ月有るかの回収サイクルを見たものです。滞留債権を増やさないよう、早期回収、契約の回収条件を良くしたりしていくこと。

自己資本／総資本×１００

（小数点以下５位未満の端数は四捨五入して、百分比とする。）

企業を経営するために必要となる総資本のうち、返済する必要のない自己資本が多いほど、その経営は安定することとなります。

黒字経営を継続し内部留保を増やすこと。

有利子負債／（売上高／１２）

�@法人の場合：短期借入金＋コマーシャルペーパー＋長期借入金＋社債＋転換社債＋新株引受権付社債＋受取手形割引高

�A個人の場合：短期借入金＋コマーシャルペーパー＋長期借入金＋受取手形割引高

（小数点以下３位未満の端数は四捨五入）

注コマーシャル・ペーパーとは、 企業が事業に必要な短期の資金調達を行うために発行する無担保の約束手形です。

総資本の中で借入金などの有利子負債が、月商に比較してどのくらいの割合で保有されているかを判断します。

借入金を減らす、売上高を増やすことができれば数値はよくなります。

受取手形は割引せず、期日まで保有するか裏書にすれば数値はよくなります。

（支払利息−受取利息配当金）／売上高×１００

（小数点以下５位未満の端数は四捨五入して、百分比とする。）

企業の実質的な支払利息の負担がどれくらいあるかを判断する指標です。

利息を少なくなるよう努力、割引を少なくして、裏書譲渡に切替する、借入金の返済を優先させる。

健全性

自己資本／固定資産×１００

（小数点以下５位未満の端数は四捨五入して、百分比とする。）

建物、設備、土地等の固定資産をどの程度自己資本によって調達しているのかを判断します。最低限必要な固定資産を選択し稼働率を高め利益につながるようにしていくこと。

（自己資本＋固定負債）／固定資産×１００

（小数点以下５位未満の端数は四捨五入して、百分比とする。）

固定資産の取得手段の安定度を表す指標です。

遊休固定資産は処分したり、短期借入金を長期借入金に切り替えたりする。

付加価値／固定資産（２期平均）×１００

付加価値は次により計算します。

�@法人の場合：売上高−（材料費＋外注費＋労務外注費＋兼業事業当期商品仕入高＋兼業事業材料費＋兼業事業外注加工費）

�A個人の場合：売上高−（材料費＋外注費＋兼業事業当期商品仕入高＋兼業事業材料費＋兼業事業外注加工費）

（小数点以下５位未満の端数は四捨五入して、百分比とする。）

投下された固定資産（機械装置等）が、いかに付加価値（企業が自己の段階において新たにつくりだした価値）をつくりだしているかをあらわした指標。

設備投資に過大につぎ込むのをやめたり慎重に対応していく。